2009年07月06日
景気循環から見る日本経済
上昇傾向が見られる日本経済。
景気循環とＧＤＰを分析すると、
ある現象が見えてくる。
その意外な現象とは？隠されている日本経済建て直しのヒントとは？
丸紅経済研究所の美甘哲秀氏が検証する。
2009年06月22日
商社の穀物ビジネス 最前線
価格変動が激しい「穀物」。
一方、日本の穀物自給率は全体の３割を
下回っているのが現状。
こうした中、安定的な
穀物供給を目指して奮闘するのが商社。
大量買い付けを可能にした商社の戦略とは？
丸紅経済研究所の美甘氏が商社の新戦略に迫る！
2009年06月08日
減反政策の行方
日本の農業の未来は？
石破農水相は、
「あらゆる角度から減反政策を見直す」ことを宣言、
「農政改革特命チーム」が発足された。
減反政策見直しの議論が活発化する今、
現状と政策のあり方について
丸紅経済研究所の美甘氏が検証。
2009年05月11日
新型インフルエンザ 経済への影響
ついに、日本でも感染者が
確認された新型インフルエンザ。
感染拡大による経済への影響は？
海外旅行や食肉市場への影響について
丸紅経済研究所の美甘哲秀氏が解説。
2009年04月27日
中国の８％成長への挑戦
先月行われた中国全国人民代表大会で、
温家宝首相は、８％の経済成長を続け
社会の安定を図る決意を示した。
しかし、今年１月から３月までの経済成長率、
ＧＤＰの伸びは、６・１％と発表した中国。
果たして目標の８％成長は達成できるのか？
丸紅経済研究所の美甘氏が、先月、中国を訪れ
地方政府の関係者から話を聞いた。手応えはいかに？
2009年03月19日
経常収支赤字に陥ったニッポン
国際収支で経常収支赤字に陥ったことについて
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
日本の国際収支が大きく変化。
昨年11月から3ヵ月連続で貿易収支が赤字となっているうえに、
1月の経常収支も1996年１月以来13年ぶりに赤字を計上した。
これまで国際収支の黒字が恒常化していた日本だが、
このまま赤字が続けば景気の悪化に拍車をかけるとみられる。
今回の貿易赤字を整理。
輸出をみると夏あたりから伸びがなくなり
11月から前年比3～4割の大幅減少となっている。
これは、世界的な景気の悪化が貿易相手国の輸入を
大きく縮小させたため。
さらに円高が進んだことも輸出には打撃といえる。
そして日本は、世界的に生産が急減している自動車やIT関連製品の
輸出シェアが大きいことも、今回は裏目にでた。
輸出の減少は、当初、米国向けであったがEUに及び
中国を中心としたアジア向けも落ち込んだ。
今後2～3年を見通せば、
日本の経常黒字は減少するが、
赤字が恒常化することはないだろうと展望。
かつての規模に比べれば小さいが、
年間10兆円程度の黒字は維持。
対外債権から債務を差し引いた
対外純債権はいまだ250兆円あり
所得収支は黒字を維持する。
貿易黒字は世界的な景気の落ち込みが少し晴れてくれば、
輸出は緩やかに改善する。
しかし、新興国の追い上げや直接投資の増加により、
天井感はでていることは確か。
従って、今後の経常黒字は貿易黒字ではなく、
所得収支の黒字が下支えをするだろう。
2009年03月06日
バイ･アメリカン条項 ウラとオモテ
2月アメリカの景気対策法が成立。
そのなかに盛り込まれている｢バイ･アメリカン条項｣について
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
この｢バイ･アメリカン条項｣
①公共事業に使用する鉄鋼・工業製品は米国産とする
②国益に反する場合は適用を免除
③国際協定を遵守して、法律を執行
にまとめられるが
内容は”極めて曖昧”であり。
そして米政府の裁量の余地は大きい、と指摘する。
その上で今後、どのような運用がなされるかについては
｢WTO政府調達協定をどう運用するか｣が鍵。
ただ、政府調達協定はWTO加盟国全てが合意しているわけではなく。
「バイ・アメリカン条項」が適用されない国々が出てくる可能性がある。
2009年02月19日
｢食料の安全保障｣を確保せよ
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説。
｢食料の安全保障｣とは
食料の需給が国内外の様々な要因によって
逼迫した時でも安定的、かつ円滑に
国民に対して食糧供給できる体制、食料を
確保できるように準備を整えておくこと。
国内と海外、
それぞれにおける食料の調達が、
いわば車の両輪。
国内では農業の活性化をはかり
農業生産力を増強させることが
直接的に食料の安全保障に結びつく。
そしてもう一つ、
海外から食料を安定的に輸入する対外調達力を
強化することが必要。
さらに国内にある程度の備蓄を蓄えることによって、
天災や紛争など、突発的な事態に備えることも
忘れてはならない。
2009年02月09日
オバマ政権 世界を変えるか
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説。
オバマ政権が誕生してから約2週間。
アメリカ議会では、総額8,000億ドルの景気刺激策が審議され、
経済政策のほか、外交政策、
環境エネルギー政策、通商政策と、
矢継ぎ早に政策を打ち出だそうとしている。
オバマが実行していることは２つ。
一つは、ブッシュの８年間を全面的に否定し、政策の方向転換を図ること。
就任早々、イラク撤収の検討を始めたり、自動車の排ガス規制強化を打ち出したりと、
ブッシュとは違うことをアピールしている。
もう一つは、過大ともいえる新政権への期待値の引き下げを考えている。
｢成果を生み出すには時間がかかる｣と人々に忍耐を要求している。
今回の解説では
オバマ政権が最も力を入れている経済刺激策について
詳細に分析した上でその効果や底打ち時期について展望する。
2009年01月29日
食料自給率の真実
「日本の食糧自給率」について
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長の解説。
食料自給率とは、食料消費のうち、国内生産でどの程度賄われているかを示す。
自給率は「カロリー・ベース」で示され、
万が一、食料輸入が途絶した場合、
生きていくうえで必要なカロリーをどれだけ国内で調達できるかという意味。
全体の自給率を計算する場合、
「個別品目の自給率」と「食に占める個別品目のカロリー・ウエイト」を掛け算して求める。
1965年の食料自給率は7割を超えていたが、
現状、食料自給率は4割に落ちており、
この40年間で半分近くになっている。
その背景を説明した上で
食料自給率にとって重要なことは日本の農業改革と強調する。
さらに自給率を引き上げなくてはならないという発想が先にくるべきではない。と釘を刺す。
日本の農業改革がうまくいき生産力や競争力が上昇すれば、
結果として食料自給率は上昇する。
農業改革をせずに食料自給率を無理に引き上げれば、
我々は割高、かつ低品質の食料を摂取しなければならなくなる、と語る。
2009年01月26日
経済展望 資源価格の動向は？
2008年、原油価格などは乱高下。
これらの変動に世界のメーカーは悩まされた。
今年の資源価格の行方など
丸紅経済研究所の
美甘哲秀副所長のインタビュー。
2008年12月26日
2009経済大展望
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
2008年経済を振り返り、2009年を展望する解説。
2008年の世界経済は｢100年に1度の危機｣とも言われた。
①資源価格の問題。年初の原油価格は100ドル。
これが７月には147ドルをつけ半年で1.5倍となった。
その後、市況は急落し40ドル程度に。
②金融危機の発生でのリスクマネーが凍結。
金融機関の経営危機とともに、
金融機関や投資家のリスクマネーがスムーズに流れていかずfreezeした。
９月のリーマンショック以降リスク回避志向は一層高まり市場は悪化。
③金融危機を背景にして底が見えない実体経済に。
秋以降、経済指標が急速に悪化し景気後退が裏付けられた。
そうして迎える2009年。アメリカ、中国の動きが鍵と美甘氏は語る。
経済の行方を展望する。
2008年12月15日
進む自由貿易協定 日本の進む道は
FTA 自由貿易協定について
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長の解説。
2008年に入り日本と特定国との間で
貿易・投資の自由化を目指す
「経済連携協定」実質上の自由貿易協定が
相次いでスタート。
7月からインドネシア、ブルネイ。
11月からはASEAN、フィリピンと協定が発効、
貿易・投資が一層円滑化することが期待される。
そこで日本を中心として世界のFTAを取り巻く
現状や問題点などを整理し解説する。
FTAは水際での障壁を
軽減するということだが、
同時に日本の構造改革にもつながることを
忘れてはならない。
農業改革が大きな課題に
なることは間違いない。
さらに日本の農業の競争力強化を
図るための対応が重要と強調する。
2008年11月29日
金融危機の震源地 アメリカドルが今、強いワケ
世界的な金融危機が拡大するなかで｢株価｣｢金利｣｢為替｣が不安定な動きをしている。
その中で強い｢ドル｣。そしてそのドルに対してさらに強くなっている｢円｣。
背景を丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説。
まず金融危機が深刻化した9月以降ドルが強くなっている理由を
①資源価格の下落
②新興国への期待剥落
③対外投資売り・ドルの引き揚げ
と分けて詳細に分析する。
次に新興国の状況について特にブラジルと韓国に触れる。
ブラジルでは通貨が下落。
その背景に鉄鉱石などの資源価格が下落。
更に世界の鉄鋼生産の３割以上を占める
中国の大幅な減産による鉄鉱石の輸出の減少が重なった。
そして昨年末から経常収支が赤字に転落。
海外投資家は金融危機のなかで
ブラジル・リスクを懸念し始め株式の売りを誘っている。
韓国では資源高により経常赤字に転落。
さらに現政権の政治的な脆弱性も加わり
不安心理を掻き立てていると。
更に強い｢円｣については
金融不安の高まりから投資家が
欧州や新興市場の資産を圧縮へ。
また、各国の政策金利が低下したため
日本の低金利の魅力は薄れ円を借りるインセンティブが低下。
そこで投資家は円を返済し始めた。
これが予期せぬ円高を招いたと説明する。
2008年11月19日
バーナンキ元議長の政策から何を読み取るか
｢リーマンショック｣から2ヵ月が経過。
市場では「大恐慌以来の金融市場の混迷」といった見方も。
株式市場の回復はまだみえてこない。
1929年の大恐慌をバーナンキFRB前議長の目を通して見ることにより
今回の金融市場の混迷を分析する。
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説。
バーナンキ氏は過去の大恐慌について
「マネーストック、つまり貨幣供給量の減少が、
物価の下落及び生産の減少をもたらした」と考え、
大恐慌の重要な要因は株価暴落ではなく
マネーの供給であるとの見解を示している。
美甘氏はバーナンキ元議長の政策を
①銀行間の資金の取引ではＦＲＢは資金の出し手となって大量のドルを供給。
銀行間の取引による債務を政府が保証。
②ＦＲＢの国内金融機関に対する貸付基準を緩め、差出担保の範囲を拡大、
融資期間を長期にし投資銀行への融資も容認。
③ＦＲＢは１４の中央銀行間で通貨のスワップ協定を結び、
万が一の時、ドルを供給。
…この3点にまとめた上で
1930年代のような長期かつ深い不況が再来することはあり得ないと説く。
そのわけとは？
2008年11月04日
死守できるか9% 中国経済成長率に黄信号
経済成長を続ける中国。
しかし世界的な景気後退で高い経済成長率にも黄信号が。
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
現地の経済関係者から聞いた生の声も交え
中国経済の見通しを解説する。
金融市場の不安定性を背景に、
世界経済の行方が不透明になってきた。
中国の2008年7-9月期の成長率は
これまでの２ケタ成長から9%に鈍化。
中国といえども世界経済の混乱と
無縁というわけにはいかなくなってきた。
さらにこの先、成長率9%を死守することは難しいと。
美甘氏は9%達成のため
１．中国政府の適切な財政・金融政策の実施
２．世界経済の一層の落ち込みの回避
３．不動産・株式市場の長期低迷の回避
これら3点を挙げる。
世界経済にとっても「最後の砦」となっている中国。
その経済成長から目は離せない。
2008年10月06日
｢不良債権買い取り｣がもたらす意味を読み解く
｢不良債権買い取り｣がもたらす意味を
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
金融安定下法は万能薬でないことは確か。
しかし、何をしないよりは｢まし｣で、
これが「金融市場安定化の第一歩」になると語る。
現在、住宅ローン債権や不動産を担保とした証券化商品は、
投げ売りされ二束三文で売却されているか
取引が成立していないかのいずれか。
つまり、保有する債権をうまくキャッシュ化できていない。
こうした状況のなかで、
入札を通じて不良債権を政府が一定の価格で買取るということは、
｢とりあえずの市場価格｣がみえてくることになる。
金融機関の問題は自己資本に比して過大なリスクを取り過ぎ、
傷を負ってしまったこと。
今後、中堅規模を含め、不良債権処理が進捗するにつれ
大きな損失がでてくるかもしれない、と警告する。
2008年09月20日
商品市場に忍び寄るリーマンショック
リーマン・ショックと商品市場への影響について
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
リーマン・ブラザーズの破綻に続き
経営危機が表面化した大手保険会社ＡＩＧへの
公的資金の投入。
一方で、アメリカの株価は
乱高下し、金融市場に衝撃が走った。
こうしたなか、
原油などの商品市場も不安定な動きとなっている。
以前、美甘氏は資源価格を決定するのは
「需給ギャップ要因」と「金融要因」の２つ、
昨年夏以降、「金融要因」が相当程度、
価格を加速させたと指摘した。
昨年夏以降のカネ余りのなかで、
投資家が注目した「商品インデックス・ファンド」。
これが価格を大きく押し上げた。
しかし、ここ１年でコモディティ市場を取り巻く環境は変化。
今後の商品市場の行方を展望する。
2008年09月08日
アメリカ住宅問題 底見えず
2007年の夏、サブプライム問題が深刻化、
その後全世界にその影響の嵐が吹き荒れている。
底の見えない住宅問題について
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
サブプライム問題で
「住宅問題」が「金融問題」に転化した。
アメリカの住宅市場の低迷が続く中、
住宅着工件数の減少、不動産価格の下落、
住宅ローンの不良債権比率の上昇など悪いニュースが続く。
解説では住宅市況の問題、
住宅ローンの不良債権比率の問題に言及。
さらに
アメリカの政府系住宅金融会社
｢ファニーメイ｣｢フレディマック｣の2社について
バランスシートを紐解きながら
ローン債権が不良債権化した場合の経済的ダメージを予想する。
この問題は米国経済、世界経済にとって
大きな波乱要因になることを警告する。
2008年08月22日
日米大比較論
アメリカでの生活も長い丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
歴史観、女性の役割、肥満の3つの切り口で日米比較論を展開する。
美甘氏は歴史観を比較する上で高校の歴史教科書を取り上げた。
アメリカのそれに記述されている内容を元にアメリカ人の歴史観を説明した上で、
日本のそれは単に受験勉暗記用にしか過ぎず
歴史観を学ぶ為の教材では無いと痛烈に批判する。
さらに女性の役割、肥満など美甘氏ならでは捉え方が非常に興味深い。
2008年08月12日
眠れる獅子｢パキスタン｣の魅力
人口はロシアを上回る1.6億人、GDPは1600億ドルとシンガポールの水準。
市場としても大きな魅力を持つパキスタン。
その現状や問題点、さらには日本がどのように発展に寄与すべきかを
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
この夏、美甘氏はパキスタンを訪れた。
その目的は、パキスタンの民間人らとパキスタン経済の発展のために何をすべきかを議論、
この議論をベースに、今年秋には日本・パキスタン両政府に提言書を提出するためだ。
昨年末、パキスタン民主化のカリスマ的指導者、
ブット元首相が暗殺され、それ以降不安定な政治状況が続いている。
一方、経常収支の赤字拡大、インフレの高進など経済面でも
マイナスなイメージが目立つ。
解説の中ではパキスタンがアジアの発展モデルとは違うことを解析したうえで
現状やそこに潜む問題点を浮かび上がらせる。
その上で、パキスタンの魅力や日本はどのような援助をすべきか？などを
｢商社｣視点も交え解説する。
パキスタンという「眠れる獅子」がいつ、目を覚ますか？注目だ。
2008年07月25日
農業を襲う水不足
世界的な水不足その構造について
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
一昔前までは水はタダという認識が日本人の大方だった。
最近では、ミネラルウォーターの販売は増え、
１リットル当たり２００円程度の価格となっている。
ガソリン並みの水準だ。
もはや、水はタダではないという認識になっている。
世界各地で気候変動などにより水不足が起きている。
その水不足に反して世界的に増加する消費量。
日本での水の消費量はほぼ世界平均だが、
この数値だけで判断してはいけないと警鐘を鳴らす。
｢農産物を生産するのに必要な水｣がキーワード。
日本は農産物の多くを輸入に頼っている。
農産物を輸入していることは水を間接的に輸入していることと同じ。
このことを念頭において
水不足の問題に対峙していかなければならないことを強く訴える。
2008年07月11日
日本は京都議定書の削減義務を果たせるのか
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
「日本の前に立ちはだかる京都議定書」をテーマに解説する。
洞爺湖サミットでは温室効果ガスの削減について
G8と主要排出国との間で「2050年までに半減」という明確な目標設定はできなかった。
中国、インドだけで世界の排出量の２割以上。新興国抜きでは議論できない。
ポスト京都については、２００９年末までに決着をつけることになっている。
しかし、日本にはその前にやらなければならない
京都議定書に基づく排出削減義務が立ちはだかる。
１９９０年比６％のマイナス。これをどう削減していくのか？
京都メカニズムではJI、CDM、排出量取引の3つが柱になっている。
現在の排出権取引制度の問題点やキャップ＆トレードの効力などについて詳しく解説する。
2008年06月29日
長期化する米国のサブプライム問題
日テレＮＥＷＳ２４の特別解説委員が
深く鋭い解説を行う「プラネットＶＩＥＷ」。
今回は丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
「長期化する米国のサブプライム問題」をテーマに
解説する。
アメリカ駐在経験を持つ美甘氏だけに、
実感のこもった内容となる。まずは米国の住宅ローン残高の
現状を分析し、「証券化」「レバレッジ」「恐怖の連鎖」という
３つのキーワードを挙げて解説を進める。
そのうえで、住宅価格の推移によるパターン毎に
分析を進める。
美甘氏らしい、非常に丁寧に読み解き、進める解説となっている。
2008年06月16日
資源高が日本経済を襲う
日テレＮＥＷＳ２４の特別解説委員が
専門の分野について深く鋭い解説を行う
「プラネットＶＩＥＷ」。
今回は丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
「資源高が日本経済を襲う」をテーマに
以前解説した原油以外にも
あらゆる資源が上昇している影響を解説する。
商品市況の推移を示すＣＲＢ指標の解説から始まり、
世界の輸出入への影響を分析する。
しかし注目すべきは、美甘氏は
資源高が日本経済にとってプラス・マイナス両面での
影響があると分析をしている部分であろう。
資源高＝悪と単純視されがちであるが、
実に冷静な解説となっている。
2008年05月30日
原油価格上昇 今後のシナリオどこまで
日テレＮＥＷＳ２４の特別解説委員が
専門の分野を深く鋭く解説する「プラネットＶＩＥＷ」。
今回は丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
「原油価格上昇 今後のシナリオどこまで」をテーマに
解説する。
石油ショック時と現在を比較し、実は
それほど急激な原油高というペースではないことを
丁寧に論証する。
さらに原油価格の理論値を試算し、
「需給」と「金融」という要因を勘案するなど、
原油価格をとりまく環境といった材料を提供しながら
原油価格の動向を探る。
2008年05月20日
人口大国アメリカ ３億人が経済を支える！
日テレＮＥＷＳ２４の特別解説委員が
分かりやすく、深く、鋭い解説を行う「プラネットＶＩＥＷ」。
今回は丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
「人口大国アメリカ ３億人が経済を支える！」をテーマに
アメリカ経済の底力を解説する。
このまま進めば、ヒスパニックなどの流入から
人口が４億人を突破すると分析し、
これが将来においてもアメリカがビッグマーケットである
魅力につながると解説する。
美甘氏はアメリカに駐在していた経験を活かした分析と、
同時に詳細なデータに基づき分析を進め、一見静かに、
しかし熱い解説を行う。
2008年05月02日
中国人民元の切り上げとその狙い
日テレＮＥＷＳ２４の特別解説委員が
鋭く深い分析をする「プラネットＶＩＥＷ」
経済分野といえば、専門的であるというイメージがあるが、
実はお金を外貨に両替をしたことのない大人は
少ないのではないだろうか。
経済の基本である「通貨」に今回は注目。
中でも日に日に重要度が増しており、注目の通貨といえば
中国の通貨である「人民元」だ。
今回は丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が
「人民元の切り上げとその狙い」をテーマに、解説を行う。
中国の産業状況はどうなっているのか、などきわめて
具体的な例をもとに、中国政府の人民元に関しての姿勢、
メッセージを読み解く。
2008年04月20日
リセッション完全解明
各分野の第一人者で、日テレＮＥＷＳ２４の特別解説委員に
鋭く、深い解説をしていただく「プラネットＶＩＥＷ」。
今回は「リセッションの完全解明」をテーマに
丸紅経済研究所の美甘哲秀副所長が解説する。
美甘氏はこの春までワシントンに駐在されており、
まさにアメリカ経済の天井と、後退といわれる局面を
肌で体感されていた。
帰国早々に、現地で感じたことも交えながら
鋭く解説する。
美甘氏はリセッションの要因を
１ 住宅不況の長期化
２ 金融市場の不安定化
３ 消費や設備投資への波及
この３点が要因だと分析、
その上で「予想以上の長期化」に警鐘を鳴らす。